太陽光発電で自宅のエネルギーを賄う

お得なイメージがある一方、高額な設置費用や、売電価格の下落などで躊躇している人も多い太陽光発電。
ここでは、太陽光発電の設置費用の相場やメリット・デメリット、いつごろ元が取れるのか？などについてまとめました。太陽光発電の基本を分かりやすく理解したい方は、ぜひチェックしてみて下さい。

太陽光発電とは

太陽光発電とは、太陽の光エネルギーを活用して発電するシステムのことです。太陽の光はたくさん使っても枯渇しないうえ、発電中にCO2などの有害物質が出ないため、現在世界中で太陽光発電が導入されています。
一般家庭では、太陽光エネルギーを直接電力に変換する太陽電池をたくさん繋げた「ソーラーパネル」を屋根などに設置して発電します。発電した電気は実際に家庭で使えるだけでなく、余った電気を電力会社に買い取ってもらい、収入を得ることも可能です。

太陽光発電で電気代は節約できる？

なんとなくお得なイメージがある太陽光発電。しかし、実際にどの程度電気代が安くなるのか分からず、導入を迷っている方もいるのではないでしょうか。太陽光発電は発電した電気を自宅で使えるため、これまで電力会社に払っていた電力代を削減することができます。システムをうまく活用することで、光熱費を0円にすることも可能です。

ここでは、太陽光発電で電気代を節約できる理由を詳しく見ていきましょう。

発電した分は無料で使用できる

自宅で発電した電力は、家庭で利用することができます。自給自足なので、使用した分の電気代はかかりません。太陽光発電は基本的に太陽が出ている時間帯に発電するため、日中消費する電力をすべて自家発電で賄うことも可能です。
この場合、月々に支払う電気代は夜間など日の当たらない時間帯に利用した分のみになります。発電量が多く、消費量が少ないほど、電気代は0円に近付くでしょう。

電気の単価が安くなる

一般的な電気料金プランは、電気を使った量に応じて料金が決まる「従量電灯」タイプです。このため自家発電で電気の購入量を減らすことで、電気の単価を安くすることができます。
購入する電気が多くなるほど単価が高くなるという「3段階料金制度」が採用されている場合は、割高な電気料金部分の利用をカットすることで、さらに節約することが可能です。

再エネ賦課金の負担を減らせる

電力会社から電気を購入する場合、使用量に応じて再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）が上乗せされています。1kWhあたり3.36円（2021年5月から）なので、月に400kWh電気を購入している家庭の場合、再エネ賦課金は年間16,1281円です。
太陽光発電で発電した電気を自宅で消費して、電力会社から購入する電気を少なくすることで、再エネ賦課金の負担額も減らすことが可能です。

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太陽光発電がお小遣いになるかも？

太陽光発電の導入には大きなコストがかかりますが、初期費用は年々下がっているうえ、太陽光発電による電気代の節約や、売電収入によって回収することができます。しかも、家庭で使用しきれなかった電気は電力会社が買い取ってくれるので、家庭によっては黒字になる可能性も。

ここでは、太陽光発電にまつわる費用について解説します。

太陽光発電の設置費用

太陽光発電を設置するための費用は、太陽光パネルの性能や規模によってさまざまです。経産省の調達価格等算定委員会がまとめたデータによると、2020年の太陽光発電システムの設置費用は、新築で平均28.6万円/kW、既存住宅で32.7万円、全体では29.8万円となっています（※）。程よいサイズと言われるシステム容量4kW台の太陽光設備を導入する場合、設置費用は平均約131万円です。

導入には多額の初期費用がかかりますが、太陽光発電設備の耐用年数は30年以上といわれています。上手く付き合えば、初期費用はほとんどの場合で回収することが可能です。

※参照元：調達価格等算定委員会「令和3年度以降の調達価格等に関する意見（案）」[PDF]（https://www.meti.go.jp/shingikai/santeii/pdf/067_01_00.pdf）

いつ元が取れる？

家庭用の太陽光発電では、FIT制度（固定価格買取制度）を利用することで発電した電気を電力会社に売ることができます。10年間同じ価格で売電できますが、FIT制度は利用開始年度によって売電価格が異なる上、売電価格は年々下落傾向。「今から始めて元は取れるの？」と不安な方も多いかもしれません。
結論から言えば、売電価格と同時に設置費用も下落していることから、約9〜12年で元を取ることが可能です。太陽光パネルは20〜30年使えるため、設置費用の元を取った後もお得感を感じることができるでしょう。

設置には補助金が出る

太陽光発電の設置には、補助金を上手に活用するのがおすすめです。国からの補助金は2013年度までで全て終了していますが、各自治体が補助金制度を設けている場合があります。補助金額や条件、申請方法などは自治体によって異なるため、ぜひ一度、地域の制度について確認してみましょう。

以下では、岩手県の自治体で実施している補助金制度を2つピックアップしてご紹介します。

葛巻町／エコ・エネ総合対策事業費補助金

葛巻町では、「町の資源を最大限に活かした地域循環型によるエネルギー政策」を展開しており、太陽光発電設備、太陽熱温水器、高効率エネルギー設備、LED照明などを設置する際に、「葛巻商品券」での補助金を交付しています。
補助額は、太陽光発電は太陽電池出力1kWにつき3万円（上限15万円）。エコキュート、エコジョーズ、エコフィールといった高効率エネルギー設備には上限3万円まで、設置費用の10分の1以内の額が交付されます。

一関市／一関市住宅用新エネルギー設備導入促進費補助金

一関市では、省エネ機器導入の普及促進や、環境に関する意識の高揚、脱炭素社会の構築を推進するため、市内で太陽光発電設備・太陽熱利用設備・地中熱利用設備・蓄電設備を設置する方に設置費用の一部を補助しています。補助額は設備の種類によって異なり、太陽光発電なら、太陽電池出力1kWにつき2万円（上限10万円）。蓄電設備は、蓄電池の蓄電容量1kWhあたり2万円（上限10万円）が交付されます。

以下のページでは、省エネ住宅そのものや、省エネ住宅に欠かせない省エネ機器の補助金情報を解説しているので、ぜひチェックしてみてください。補助金を上手に活用して、お得に省エネ住宅を建てましょう！

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